How to Obtain Significant Results Intentionally:

星野崇宏 近年の教育心理学では本学会総会の発表内容や学会 誌での論文を見ればわかるように,応用研究・実践研 究が盛んにおこなわれている。人工知能が多くの労働 を奪うのではないかと危惧の声が高まり教科内容・教 授法・テストといった学校教育も大きく変化を迫られ つつある。また子どもの貧困や格差の影響が議論され ている。このような潮流の中で,実践的な知見を提供 する教育心理学研究の重要性は本来増していくはずで あった。 但し研究知見の実践的意義や教育政策への関連が高 まれば高まるほど,研究者は他分野の研究者・様々な 利害関係者などからの批判や反論に明確に答え,その 研究知見に責任を持つことが要求される。 政府においては財政的な観点からの政策の効率性, および説明責任が求められる中で,証拠に基づく政策 立案(EBPM)を重視している。文部科学省も他省庁か ら遅れながらもようやくEBPMの推進を行いつつある。 しかし,現在の教育心理学および日本教育心理学会の 研究知見が EBPMに貢献し学校教育政策や保育政策, さらなる公的教育投資の拡大などに影響を与えたとい う話は残念ながらあまり多くない。 その一方で,経済学者や社会医学研究者が日本でも 自治体などと組んで大規模な実験,調査を行うように なってきており,その知見が徐々に蓄積し様々な政策 意思決定に利用されつつある。 極言すれば,社会的には教育心理学“的”な実証知 見が非常に求められているが,例えば社会医学や教育 準備委員会企画チュートリアルセミナー