How to Obtain Significant Results Intentionally:

Abstract

星野崇宏 近年の教育心理学では本学会総会の発表内容や学会 誌での論文を見ればわかるように,応用研究・実践研 究が盛んにおこなわれている。人工知能が多くの労働 を奪うのではないかと危惧の声が高まり教科内容・教 授法・テストといった学校教育も大きく変化を迫られ つつある。また子どもの貧困や格差の影響が議論され ている。このような潮流の中で,実践的な知見を提供 する教育心理学研究の重要性は本来増していくはずで あった。 但し研究知見の実践的意義や教育政策への関連が高 まれば高まるほど,研究者は他分野の研究者・様々な 利害関係者などからの批判や反論に明確に答え,その 研究知見に責任を持つことが要求される。 政府においては財政的な観点からの政策の効率性, および説明責任が求められる中で,証拠に基づく政策 立案(EBPM)を重視している。文部科学省も他省庁か ら遅れながらもようやくEBPMの推進を行いつつある。 しかし,現在の教育心理学および日本教育心理学会の 研究知見が EBPMに貢献し学校教育政策や保育政策, さらなる公的教育投資の拡大などに影響を与えたとい う話は残念ながらあまり多くない。 その一方で,経済学者や社会医学研究者が日本でも 自治体などと組んで大規模な実験,調査を行うように なってきており,その知見が徐々に蓄積し様々な政策 意思決定に利用されつつある。 極言すれば,社会的には教育心理学“的”な実証知 見が非常に求められているが,例えば社会医学や教育 準備委員会企画チュートリアルセミナー