Radiographic significance in low back pain medical examination

Abstract

厚生労働省では, 「職場における腰痛予防対策指針」を策定し, 中でも健康管理については, 「重量物取扱い作業, 介護作業等腰部に著しい負担のかかる作業に常時従事する労働者に対し, 配置前およびその後6月以内ごとに定期に腰痛に関する健康診断を実施すること」としている. 腰椎のX線検査については, その必要性には判断に苦慮する. エビデンスに基づく論文で, 「X線学的所見は将来の腰痛やそれによる障害発生をなんら予測できない」とされており, 将来の腰痛予測を目的とするのであれば, 健診における腰椎X線検査は不要と考える. 本邦では, 整形外科医と産業医の協力による, EBMに基づいた研究調査はほとんど施行されていない. 今後, 腰痛予防を目的として, どの産業医も腰痛を評価できるシステムを整形外科医が作成し, より多くの情報を集めることが重要である.